いろんなスマホ副業をやってきましたがここにきてもっとも稼げる副業に出会ったのでご紹介させて頂きます。
過去副業では何回も失敗してきましたので現在NG副業がいくつかあります。
・お金ばらまき系のなんでそんなお金あげたいのか意味不明なものは却下
・進んでいくと高額な料金を請求してくるところも却下。
上記のようなものは登録する前から却下していきまともそうな副業に辿り着きました。
ただほとんどが上記のような副業だったのでここで紹介する副業に辿り着くまでかなりの数の副業に登録してやっとたどり着いた感じです。
今もっともまともな副業はこれです。
YASAKA(永森航汰)が運営する副業です。
この副業はすべて無料でスタートできるというお気軽な副業です。高額な登録料などもありません。無料でスタートして失敗したらそれで終わりでOKです。
ただ、期限は1週間。その1週間の間はシステムを無償提供して頂けるようですがそのシステムというのが自動競馬予想システム（YSK）でした。
いきなり怪しむ方も多いのではないでしょうか。私も当然最初はそう思いました。
ただ途中まで進んだこともあるしYASAKAのサポートの人がとても丁寧な方だったのでお金もかからないしまぁいいかと思い進みました。
もう1度言いますが大事なのはこの時点まででお金は一切発生していません。
無料で競馬予想ツール（YSK）を使って的中させてお金を増やすことで副業レベルの収益になるということです。
そんなうまい話・・・・あるわけない！とはもちろん思いました。
しかしこの自動競馬予想ツール（YSK）が見事にそれを裏切ってくれました。最初のレースでいきなり的中です。※画面を公開していいかわからないので非公開にしますがマジで当たりました。
5000円 → 20000円ぐらいになり15000円のプラスでした。YASAKAのサポートセンターの人のおススメの設定で利益が出たらシステムが自動的にストップする設定にしてましたのでこれで終了。
いろんなことを割愛しますがまとめると・・・
無料で使えて10分ぐらいで15000円の収益が出たということになります。
こんなことが起こってしまいました。ただこのツールは永久に無料ではなく1週間経過したら有料プランを申し込まないと使えなくなってしまうみたいです。
ただあと何回かやってみて的中が続くようであればいくら出してもいいから使いたいと思ってます。
人生の分岐点が来たかもしれません。それぐらいの衝撃です。オススメできます！
副業の注意すべきこと
副業していることを職場で言わない
副業が上手くいっていたり、副業で忙しく睡眠時間が少なかったりする場合、同僚など勤務先の親しい人に副業について話してしまいがちです。
しかし、自分のいない場で第三者に伝わってしまう危険性があることを忘れないようにしましょう。また、親しい同僚などが本当に信頼のおける人物であっても、会話や社内で使うチャットツールなどは、誰がどこで耳や目にするかわかりません。
副業について社内で話すことは、ご法度と気を引き締めましょう。もっとも、友人や知人の間でも、不用意に副業や勤務先の副業禁止規定について話すのは、おすすめできません。
副業していることを会社に密告されかねないからです。どんなに親しい関係にある相手でも、お金や仕事への評価が絡む話になると嫉妬や不満につながることがあるのが人間だと割り切ることも必要です。
住民税を自分で納付する
副業がバレた原因の多くが「給与だけでは不自然なほど住民税が上がった」ことによるものです。
通常、すべての従業員の住民税を勤務先の会社がまとめて支払います。
つまり、勤務先の会社は従業員一人ひとりの住民税額を把握できるのです。
給与額で試算した金額より、高額な住民税額の従業員は、給与以外の収入があるとみなされます。税務署に所得税の確定申告をしない場合でも、住民税の計算にあたり、住所を置く地域の市区町村、自治体の役所には総収入を申告する義務があります。
この申告をしない場合に、会社での給与額と総収入額にずれがあるとして、役所や税務署から正しい総収入額を申告し、追加の住民税を払うよう、会社が指摘を受けるかもしれません。
副業がバレないようにするには、住民税を「普通徴収」として支払う手続きが有効だといわれています。普通徴収とは、自分で納付書を利用して住民税を支払う方法です。
一方、特別徴収は、給与から天引きで住民税を支払う方法です。副業で得た収入で生じる住民税を普通徴収にする手続きは、副業での所得税の確定申告の際、確定申告書第二表の「住民税に関する事項」で「自分で納付」を選択します。役所へ収入を申告する場合も申告書の「支払い方法」で「自分で納付」を選びます。
ただし、平成29年度から、原則として住民税は特別徴収を徹底するように義務付けられています。それに伴い、自治体によっては、普通徴収による手続きを認めてもらえないこともあるでしょう。
副業まとめ
副業は、少子高齢化による人材不足への懸念と地方格差の解消、国民の所得を底上げするために国が中心となり推進する財政再建計画の一つといえます。
働き方改革の施行や、スマホや在宅で気軽に始められる副業の職種が増えたことも後押しし、副業人材が増えていますが、いまだに副業禁止の企業もあります。
しかし、基本的に副業は、収入やスキル、経験値をアップできる非常に前向きなものです。本業に還元できることもあるでしょう。さまざまな副業を試してみるのもおすすめです。